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三億年以上も地球と共にずっと歩み続けている木、地球の大自然に生まれた樹木は人にゆとりと安らぎを与えてきました。緑豊な山々から木造の住まい、ログハウス、檜の風呂に至るまで、私達は木に対しての様々な形で親しみを持っています。
それは木がぬくもりを持った素材だから。「これからもずっと木のぬくもりを伝え続けていきたい。」それが私たちの使命です。
ねんりん 【年輪】
（1）樹木の横断面に見られる同心円状の輪。一年間に形成された材の組織の生長が春は粗く、夏秋にかけて次第に密になるためにできる層。
（2）人の成長や修業の積み重ね。
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| 社 名 |
株式会社 ウッディーコイケ |
| 本社所在地 |
埼玉県秩父市下影森181 |
| 設 立 |
昭和28年（創業明治44年） |
| 資本金 |
3,700万円 |
| 代表者 |
小池 文喜 |
| 従業員数 |
128名 |
| 取引金融機関 |
埼玉りそな銀行 武蔵野銀行 東和銀行 足利銀行 商工中金他 中小公庫 みずほ銀行 他 |
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| ●事業内容 |
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| 木材事業部 |
山林部 育林、伐採
第一工場 内地材製材 きづれパネル工場
第二工場 内地材製材 ホーミーさち板工場
第三工場 内装材加工 |
| 集成材事業部 |
構造用集成柱 |
プレカット
事業部 |
在来工法プレカット
羽柄プレカット
金物工法プレカット |
ログハウス
事業部 |
ログハウス・公園施設資材・一般住宅 |
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| 本社 |
埼玉県秩父市下影森181
TEL 0494-22-2821 FAX 0494-24-0855
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| 木材事業部 |
埼玉県秩父市下影森181
TEL 0494-22-2821 FAX 0494-24-0855 |
| 集成材事業部 |
埼玉県秩父市上影森164
TEL 0494-22-2821 FAX 0494-24-0855 |
| ログハウス事業部 |
埼玉県秩父市下影森181
TEL 0494-22-2821 FAX 0494-24-0855 |
| プレカット事業部 |
在来PC工場
埼玉県秩父市下影森1220
TEL 0494-22-3225 FAX 0494-22-3375 |
| プレカット事業部 |
金物・羽柄PC工場
埼玉県秩父市大字久那字下の台1860
TEL 0494-25-2455 FAX 0494-25-2755 |
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ウッディーコイケの歴史 |
| 明治44年4月 |
小池木材店創業 |
| 昭和10年5月 |
現本社所在地に移転 |
| 昭和10年5月 |
第２工場を新設 |
| 昭和28年6月 |
法人組織に改め名称を株式会社小池製材所とする |
| 昭和38年1月 |
木毛セメント板部を発足 |
| 昭和39年10月 |
木毛セメント板部を独立し東日本建材株式会社を設立 |
| 昭和42年4月 |
集成材部を発足 |
| 昭和43年12月 |
東日本建材株式会社の製造する木毛セメント板準不燃材料として建設省認定 |
| 昭和44年1月 |
東日本建材株式会社 日本工業規格表示許可工場に認定 |
| 昭和44年5月 |
株式会社小池製材所 日本農林規格県内第1号の認定 |
| 昭和45年5月 |
直江津工業株式会社設立（新潟県上越市） |
| 昭和46年2月 |
株式会社小池製材所 一般建設業（建設工事業・造園工事業）の許可を取得 |
| 昭和46年3月 |
本社ビルを現在地に新築 |
| 昭和48年10月 |
株式会社小池製材所 宅地建物取引業者免許証を取得 |
| 昭和50年10月 |
株式会社小池製材所 木材小売センター併設 |
| 昭和54年12月 |
集成材部を独立し秩父パル建材工業株式会社設立 |
| 昭和55年3月 |
秩父パル建材工業株式会社 日本農林規格化粧ばり構造用集成材の認定 |
| 昭和55年6月 |
株式会社小池製材所 第3工場を新設 |
| 昭和63年1月 |
株式会社小池製材所 プレカット工場新設 |
| 平成2年6月 |
本社工場内にログハウス加工機一式導入 |
| 平成5年1月 |
東日本建材株式会社を合併し商号変更、株式会社ウッディーコイケと称する。 |
| 同年 |
秩父パル建材工業株式会社営業権譲渡 |
| 平成7年 |
秩父市久那に金具工法プレカット工場設立 |
| 平成10年3月 |
羽柄材、野地板プレカット工場設立 |
| 平成13年5月 |
代表取締会長に小池 清、代表取締役社長に小池 文喜就任 |
| 平成17年3月 |
在来工法プレカット工場ラインを一新・加工機改造 |
| 平成19年2月 |
デザイナーズ モデルハウス「平成ロマン館」完成 |
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一般事業主行動計画
株式会社ウッディーコイケは、社員が仕事と子育てを両立することができ、社員全員が働きやすい環境をつくることで、すべての社員がその能力を十分発揮できるよう、次のように行動計画を策定する。
計画期間
平成23年4月1日〜平成26年3月31日 3年間
内容
- 職業生活と家族生活の両立支援の整備に関する事項
- 目標1
小学生就学前の子供の看護休暇と、半日又は時間単位で取得できる制度の開始
- 対策
平成23年 4月〜 社員の具体的なニーズを調査
平成23年 7月〜 各事業部より推進者を選出し、全社員への周知徹底
平成23年11月〜 推進者及び有志による勉強会を開催
平成24年 1月〜 各事業部別に実施する場合の体制づくりを検討
平成24年 4月〜 標準化マニュアル作成
- 労働条件に整備に関する事項
- 目標2
所定外労働の削減方法を検討する
- 対策
平成23年 4月〜 所定労働時間の原因を調査
平成23年10月〜 所定外労働時間の削減方法を検討
- 目標3
若年者の自立や安定就労機会を提供する
- 策定
平成23年 6月〜 インターシップやトライアル雇用の受入れを検討
平成23年 9月〜 高校生の現場見学時、インターシップの希望者を募集
平成23年10月〜 受入れ開始
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